ブログ・主要記事総目次：

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Russian:

米国 "Fort Calhoun is Fukushima"
2011.7.8
　 2011.7.7現在米国ネブラスカ州、その北の南北ダコタ州、西のモンタナ州、ワイオミング州で熱帯型嵐(サイクロン)と大雨の予報が出た。例年以上の豪雪の雪解け水と大雨による増水、ミズーリ川の氾濫、堤防の決壊で洪水警報が出ている。既に数千万エイカー(１億km２以上）のトウモロコシ・ベルト地帯が洪水で打撃を受けている。
　 フォート・カルフーン原発の10マイル＝16km圏内からの避難命令が出て、住民が避難中だ。ネブラスカ州のデイブ・ハイネマン知事は、ミズーリ川沿いの災害諸都市に大洪水だから大災害宣言を出せとオバマに要求している。
　 ところが報道管制で原発危機の報道は放送中止になっていると、ネットで暴露された。日本と大同小異で、アメリカの邪悪な金権民主主義の正体が露出している。
　 前述したように老朽原発の配管腐食で全米の原発の3/4から許容上限の750倍内外の放射線が漏れ出て生命と食物に脅威を与えている。全米国人の約40％は原発の50マイル＝80km圏内に住んでいると、AP通信が発表した。600ｔ以上の使用済核燃料棒プールの大事故が近いとして、"Fort Calhoun is Fukushima"とネットで言われている。５ヵ国での侵略戦争を直ちに中止して、撤退しないと、核破局はもっと拡大する、と創造主らは警告している。

リビアでの先進的な無償社会保障制度の一掃と石油・ガス資源乗っ取りを目指す NATOの侵略戦争は許されない
2011.7.7
　 国際チェス連盟のキルサン・イリュムジーノフ会長はリビアを再訪してオリンピック委員会のカダフィー会長と2011.7.3に会った。彼はカダフィー大佐に、首都トリポリにカダフィー暗殺のためNATOの特命３グループが送り込まれていることを知らせた。一体誰がテロをやっていて、何処からアルカイダの足が増長してきているのか、とGidepark.ruが書いた。
　 NATOのラスムッセン事務総長はソチで7月4日に行われたNATO・ロシア会議でロシア指導者らに、国連安保理の決議の枠内で行動していると、黒を白と偽って断言した。キッシンジャーとロックフェラーの手先ゴルバチョフ(デーヴィッド・アイク「大いなる秘密」三交社)に次いで、今度はCIAの手先になったメドヴェージェフは、国連安保理を新規開催して、NATOのリビア侵略を安保理決議違反のかどで糾弾しないで、逆に事実上NATOの侵略戦争を黙認して、側面から支援している。
　 困難な情勢下でトリポリでは、NATOの空爆時以外は平穏が保たれており、人民軍と警察は重要な国家施設を防衛している。NATO軍の再三のカダフィー大佐官邸への空爆、彼の３男と孫らの殺害、軍の防空施設・武器庫・軍事施設その他への空爆のなかで、軍から武器と然るべき指令を受取っているリビア人ら自身が、西部の安全を確保している。
　 リビア東部では、元のリビア植民地宗主国のイタリア軍がNATO軍の戦闘に参加していることから、怒りが広がって、カダフィー政権側へ移る反乱軍兵士らが現れており、カダフィー大佐が最近彼らに恩赦を約束した。
　 そういう状況下でNATOは、カダフィーが退陣を受け入れて、身の安全、国内残留の同意を求めたとか、フランスが彼の国外銀行預金の凍結解除を約束したとかの情報を流している。ところがリビア政府のムーサ・イブラヒム公式代表は、それが事実と反するでっち上げで、交渉は停戦、必要な人々への人道支援、リビア人同士の対話についてだけ行われている、と言明したと、英国のロイター通信が報じた。NATOの世論操作に亀裂が入った。
　 米・英・仏・伊・和・加・豪その他から成るNATOの帝国主義侵略軍による事実上の新植民地戦争とリビア占領、リビアでの先進的社会保障制度とアフリカで最高のリビア国民の生活水準の一掃、リビアの石油・ガス資源の事実上の新植民地的略奪・乗っ取りが、NATO諸国とロシアの共謀で推進されていることは、創造主らと先進文明惑星の銀河連邦により決して許されない。
　 リビアでは、アフリカ最高の賃金水準、国営マンションの無料制度、革命前になかった水道の普及、電気・ガス・国外留学費の全額支給を含めた大学までの教育の無料制度、医療の無料制度があり、その上、カダフィー大佐の決定で実施が決定したベーシック・インカム制度による赤ちゃんから老人まで全国民の最低生活費月額1000ディナール(1人当り￥75,000:家族4人で￥30万)の永続国家支給制度などの、米・欧・日・中にない先進的社会保障（社会保障とは国家による無償の生活保障で、日本などの社会保険とは異なる）がアフリカ中の人々を魅力で惹き付けている。
　 それは、油田が集中しているスーダン南部を製油所集中の北部から切り離して独立させて、石油・ガス資源を略奪する米国のスーダン第２アフガン化強行の現状と根本的に異なっている。
　 だからこそ、米・英・仏・伊・和・加・豪の帝国主義連合は、リビアの先進的社会制度を一掃して、新植民地化する侵略戦争を強行しているのである。ベーシック・インカムは元々31歳の米国人が提起した、それこそ社会"Change"の構想である。4000万人が貧困者の米国の各州へこれが波及することを米独裁者ロックフェラーが恐れているから、何が何でもリビアのカダフィー政権を粉砕したいのである。
　 こうした邪悪な企みは粉砕しなければならない。NATOによるリビア侵略戦争は挫折する。ロシアでの次期大統領選挙では、メドヴェージェフは落選する。

米国は放射線破局の瀬戸際に立った
―Newsland.ru: 2011.6.22
2011.6.24; 7.5
　 米国では、６５原発中の４８原発で超重トリチウム（３重水素）が地下配管の老朽腐食で漏れ出て、地下水が汚染されていることが記録されている。汚染水レベルは３７原発で許容限度の750倍の濃度だ。これが土壌から地下水へ入っている。３重水素はガンを起こすから、ネットで嵐のような議論が起こっている。
　 土壌と地下水が、許容限度の750倍の濃度で汚染されているから、これは当然、地上の農作物を放射線汚染して、今後早晩食べられなくなる可能性が大きい。
　
図は米原発配置（米ネット）
　　その上、福島原発-1の爆発による放射線の飛散が米国に達して、低線量被曝に特徴的な鼻血・下痢等々の病気が起こっている。だから２重の苦難になる。
　 日本は米国から殆どの小麦を輸入しているから、パン、菓子パン、豆腐、天ぷらのメリケン粉、うどん、そば、ラーメン、トウモロコシ缶詰、各種の果物その他への悪影響が脅威になって来る。
　 ドイツ放射線リスク委員会は、日本国内産の葉物野菜は放射線汚染で危険だから、食べるなと日本人に勧告した。日本人の苦難も、米国から今後拡大する。 　

ここで、iは、 PHOT IDメインのために行くことができます

米原発がミズーリ川の氾濫で大事故・放射性物質が全米に飛散する
2011.6.26
　 ミズーリ川の氾濫でネブラスカ州の２ヵ所の原発が浸水した。フォート・カルフーン原発では、4月7日に核燃料補充のため運転停止中だが、使用済み核燃料棒プールの冷却システムの稼動が数時間停止した。さらに大雨と川の氾濫が進んで、同原発は浸水した。連邦航空局は上空の飛行禁止を命じている。非常事態宣言で避難が始まっている。冷却システムの稼動再停止が起って、メルトダウンとスルーダウンをもたらし、次は第２のFukushima Daiichiになる可能性が大きい。Fukushima Daiichiは英語になっている。I.Netでは全米的なdisaster(大惨事)になると書いている。

写真は浸水したフォート・カルフーン原発（米ネット）
　 ネブラスカ電力公社のクーパー原発は稼働中で、周辺が浸水して増水中だったが、クーパー原発近くの堤防は、水が堤防を越えて、決壊した。大雨と川の氾濫が続いて、クーパー原発も浸水した。同原発も第２のFukushima Daiichiになること必至だ。
　 宇宙情報によれば、今後も大雨が降り続いて、ミズーリ川の氾濫が拡大し、これらの原発の浸水がさらに進んで、大事故が発生し、全米に放射性物質を飛散させる見通しである。

☆ 米下院本会議は2011.6.24に、NATOの対リビア軍事作戦への米軍の限定的関与を認める決議案を反対295、賛成123の圧倒的多数の反対で否決した。
　 下院で多数を占める共和党議員と、民主党の70人の議員も反対した。米議会は、オバマが議会の承認なしで軍事行動への参加を決めたことへの明確な反対を宣言した。決議に法的拘束力はなく、米軍の侵略行動に直接的な影響はない。
　 しかし５ヵ国: アフガニスタン、イラク、イエーメン、パキスタン、リビアでの侵略戦争を直ちに止めて撤退しないと、米原発破局は拡大するだろう。

原発警世川柳 たつまき 2011.6.25

福島の原発人災爆発だ　　　　　　　　　　　　　　　 　
GE社設計プール未故殺人　
（備考：地震多発の日本東北地方で、使用済み核燃料集合体プールを設計で遠隔地ならぬ圧力容器の隣に配置した米ＧＥ社による未必の故意の大量殺人）
パー・アワー線量低いと菅騙し
ガンマー線・アルファー線は測らない
小学生内部被曝で皆殺し
茶の線量低いと出荷詐欺殺人
茨城や栃木・群馬と千葉危険
首都圏も線量高い死の墓場
国内産野菜食うなとドイツから
菅一派・マスゴミ起訴を独勧め　
日本中被曝でいずれ全滅か
韓国で年3.4ミリ・シーベルト
韓国と上海高い死の線量
1、2、3号炉爆発切迫す
西日本連動地震間近なり　
（備考：NHKがシミュレーション映像の報道をしたほどで、名古屋・大阪も津波で危ない）　
浜岡を停めても爆発目前に
原発を全廃しても大丈夫
停電は「原発要る」の脅しだぞ
レプティリアン菅*延命で国滅ぶ
アメリカで鼻血と下痢の被爆者ら
三十七米原発で汚染漏れ
数百倍上限超えて米汚染
米東部巨大地震が目の前に
ニューヨーク老朽原発爆発へ
世界中被曝で破滅に進むのか
哀れこの地球は暗黒悪の星
* http://gold.ap.teacup.com/tatsmaki/48.html
　
　
　

北アルプスで焼岳が大噴火する
2011.6.26
　 空撮写真が示したように、新潟県糸魚川から日本アルプスを縦断して雲の間に、不気味な斜めの黒い割れ目が出来た。

　 これは、6月末から7月初めに、1915年以来96年ぶりに北アルプスで焼岳(2433m)の大噴火が起こる前兆である。地下でマグマが繋がっている富士山の大噴火も近い。
　 焼岳噴火で長野市、上田市、富山市などが地震と火山灰で危ない。火山灰は東京まで来るだろう。
　 同時に柏崎刈羽原発、志賀原発が地震による冷却水供給の停止で放射性物質の飛散が起こる可能性が大きい。宇宙情報だ。

米国がリビアで第２のベトナム戦争と第３次大戦を計画 USA消滅へ
　−Infowars.comが暴露した　Newsland.ru 2011.6.18から
2011.6.19
　 Alex Jonesアレックス・ジョーンズらの米国反体制ブログInfowars.comが発表した、米テキサス州のFt.Hood(ガンマン砦）から入った軍情報筋からの情報によれば、米国が率いる大規模なリビア地上作戦計画が確認されている。部隊の展開と作戦開始は、本年10月に計画されている。
　 特別目的の補充兵力は本年7月にリビアへ派遣されて、第１重装甲戦車師団と陸軍第３軍団が10月末〜11月初めに展開される。当初は作戦に直接参加する12,000の将兵の作戦開始が計画されている。さらに15,000人が確保されており、総数は約30,000人になるはずだという。
　 この情報は多数の電話とemailで確認されており、他の軍人らからは、若干の軍人が早くも9月の大規模な分遣部隊の展開を指摘している。これらの情報源には英国の特殊部隊ＳＡＳの将校がいて、彼はリビアに既に米軍レンジャー部隊がいることを確認した。また噂ではディテールで幾分違うが、みんな１つの点で一致している−大規模な戦争が今秋始まるに違いないという点だ。カダフィが権力から排除される試みに抵抗しているからだと。
　 米中央軍司令部(USCENTCOM)の戦死公報部で働くスペシャリストＨと名乗る人からの電話は、米国人らはリビアで既に損害を受けていると知らせた。少なくとも兵士が２人、民間人が３人銃傷で死んだ。マスコミはこの情報を沈黙で避けている。
　 Webster Tarpleyウェブスター・タープレイ博士(地政学専門家)も同様に、Alex JonesのTVショウで数日前に言ったように、リビアで大規模な戦争が計画されており、イラク、アフガン、パキスタン、リビア、イエーメンを含む５カ国まで、米国が行っている大規模な戦争の数を拡大することになるという。彼の意見では、地域の軍事紛争のもっと大きな拡大は、シリア、リビア、イラン、またはサウジ・アラビアさえ巻き込んで、第３次世界大戦を容易に挑発しうる。
　 米大統領は憲法で60日期限の枠内で軍事行動の承認を求めない権利があるが、オバマはその枠外へ軍事行動を拡大することに関する反対に応えよという議会の要求を退けた。リビアでの軍事行動に米国を巻き込む件でオバマは初めて言明して、数日中にこれに決着をつけると言って、リビアでの軍事行動を戦争よりむしろ「行動」と呼んだ。[オバマはヒトラー化しつつある]。

ロングアイランドにどのように多くの人々は別のststeに移動？

　 論評：開戦には議会の承認を要すると定めた米国憲法を無視してオバマが強行しつつある、違憲の第３次大戦へ発展・転化させる戦略的展望を持ったリビアでの大規模な地上戦の開始は、第２のベトナム戦争になる。
他方、8月に迫った米連邦財政、多数の州財政のデフォルトと１ドル以下への株価暴落、ドル崩壊、株式＆資本市場の崩壊、連邦国家機関の閉鎖、企業の大量連鎖倒産・大量失業と勤労大衆の生存の脅威、連邦と州の公務員の賃金支払い停止、大衆の大規模抗議デモ・各州での暴動の発生と連邦軍の銃撃・大量殺人から、数億丁の銃を保有する米国市民による、憲法が保障している武装蜂起と内戦突入、東西南北中部の多数の州の連邦脱退・独立と共和国連合の結成、ＵＳＡの消滅というビッグ・ニュースをロイター通信その他が最近報じ、ロシアのマスコミが論じている(既載)。
　 この史上最大の危機に直面した米国の独裁支配者ロックフェラーの決定と命令に従って、傀儡オバマが米国の戦争経済への移行で危機脱出を図り、同時にネオナチ的な独裁体制の確立を目指しているという画像が浮かび上っている。
　 彼らの手を縛って大戦争犯罪を阻止する勢力は、今の地球には存在しなくなっている。しかしこうした邪悪な第３次世界大戦は創造主らが許さない。米東部巨大地震、ＮＹＣ近い２列の活断層間近で老朽化して稼働中のIndian Point原発の爆発、ＮＹＣとＦＬ半島の沈没、さらにＣＡ州の沈没が迫っている。

2011.6.7の太陽巨大フレアの爆発は太陽自体の爆発が切迫している前兆だ
2011.6.15
　 創造主らの無数宇宙ブロックス管理界による地球大掃除のため、太陽自体の爆発が切迫している。
　 ESA（European Space Agency)欧州宇宙機関が発表した太陽爆発予測は正しかった。2011.6.7の太陽巨大フレアの爆発は太陽自体の爆発が切迫している前兆だ。

　 ESAは2002.11に太陽爆発の予測を発表した。それによれば、過去11年間に太陽の内部温度が華氏2700万度から4900万度まで上昇したが、このままだと６年後に太陽が爆発すると予測した。
　 これは超新星爆発と似ているが、しかし異なっている。自然現象ではなくて、創造主らの無数宇宙ブロックス管理界による地球大掃除のための措置だからである。1991年に銀河系管理界の創造主らは、地球大掃除のため鳴門の仕組を決定した。鳴門の渦の芯の延長線が地球の中心軸と交差しており、それを揺さぶれば地球規模での大津波が起こるという。高さ600mと決定されたが、地球には600ｍ以上の都会が多数あって、上から無意味だとされた結果、鳴門の仕組は中止された。その代わり上から採用されたのが、太陽爆発である。
　 当時世界のマスゴミは何処もこれを報道しなかった。報道管制による秘匿だ。しかしロシアのIzvestia.ruだけが、１年後の2003.11に10日間連続で報道した。事が重大だから、科学アカデミーで検証して確認した結果だろう。当時日米の有識者らは東電のスパコンによるシミュレーションでESAの結論を確認した。彼らは、重大だから日米政府に緊急対策を要請した。無力な小泉もブッシュも当時情報を極秘にして沈黙した。
　 東電は社内で丸秘の研究会議を開いて、シミュレーションの結果を報告した。出席者に大ショックが起こった。ある出席者がそれをemailで伝えた。そこで一部に知られた。異星のETらが太陽爆発過程の阻止を試みたが、無力だった。地球の状態は益々悪化している。今や太陽爆発は、いよいよの勃発の時が迫っている。

　 その前に、福島原発-1の1,2,3号炉の新たな核爆発、米東部巨大地震、２列の活断層近いNYの老朽原発Indian Pointの爆発、NYCとFL半島の沈没、大津波が起こり、西欧を襲う。
　「東海・東南海・南海・日向灘連動の「西日本大地震」＋大津波＋静岡県活断層上の浜岡原発・愛媛県のMOX燃料伊方原発３号炉・佐賀県のMOX燃料玄海原発３号炉・鹿児島県の活断層上川内sendai原発の爆発」という新３大破局が起こる。世界的な惨事となる。今でも米国で内部被曝から子供の病気が起こっているのだから。
　 モスクワの直下にある海への沈没、英国巨大地震、ブリテン島の沈没、大津波の西欧襲来、ロシアS.ペテルブルグの沈没、地中海沿岸巨大地震、仏南部、イタリア、ギリシャの沈没、大津波、仏原発59基中の多数爆発が起こる。EUは壊滅する。
　 そのあと日本列島、サハリン南部、韓半島、中国工業センター上海が沈没する。
　 東日本大地震、大津波、福島原発-1爆発は、万事無償奉仕の新地球社会へ移行せよとの創造主らの天命のアポカリプス(啓示）の現れだったが、日本人は亡国菅内閣の復興路線で天命に逆らっているから、世界的大掃除を不可避にしている。
　

日本人の超太古の先祖の子孫らが宇宙船で3.11に福島原発-1を観察
　 日本人のルーツは４億年前に創造された地球最初の先住民だった。彼らは12条のDNAを持つ５次元の光体人間で、物質創造・消去の能力も持っている多次元同時存在の生命体だった。そのままでおれば良いのに、３億8000万年前に一部が周波数を落として地球と同様な３次元に変身した。多数派は地球を去って、遠く離れた別の宇宙の惑星へ移住して、極めて高度に発達した惑星文明を築いている。創造主らの教えである。
　光陰矢の如し。30万年〜10万年前に当時の邪悪なプレアデス人（鳩とトカゲの遺伝子を受け継いだヒューマノイド）、トカゲ座レプティリアン（４次元の全身ウロコに覆われた爬虫類型ヒューマノイド）などが「将来の脅威排除」(前者)、地球支配(後者)のため、地球人の12条DNAを切断して、残した２条のDNAの95%の配線を切断し、邪悪な遺伝子設定をした。その破滅的な結果が現状だ。ETらは今の地球人を下等動物視している。チンパンジーとの差がDNA素子たった３個分なのだから。
　　地球はレプとボスの龍座ドラコニアン（５次元の爬虫類型有翼２足歩行動物。英国首都ロンドン市の公式紋章。隠蔽偽装がフリーメーソンの紋章、ロシアの国章）に古来侵略・支配されている。
　　現代の電子顕微鏡で、細胞の核の中にあるDNAの間近に、切断して山になって残された「Junk(屑）DNA」が発見されている。阪大工学部の四方(Yomo)哲也氏が書いた(「眠れる遺伝子進化論」講談社97年)。
　

　 日本人の超太古の先祖の子孫らは、自分らの先祖の一部子孫らの現状を見に、宇宙船で地球を訪問している。それは、大西洋に沈没したアトランティスの他惑星への移住者らが宇宙船で地球を訪問しているのと同じことだ(ダニエル・フライ「私は円盤に乗った」ユニバース出版1975.12)。
　福島原発-1を襲った地震と津波の時に原子炉の間近でモニタリングしていた宇宙船のYouTube映像が撮られている。これは日本人の超太古の先祖の子孫らの宇宙船だったと、創造主らの宇宙ブロックス管理界の知らせがあった。その映像：

写真は：


上記YouTube映像と同時発表されている多数の円盤の編隊飛行は、銀河連邦によるモニタリング円盤によるものだった。

WSJが次期指導者に小沢支持の記事　だが小沢は二度と彼らの手先にならない
2011.6.5　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
　 フリーメーソンの鳩山は、「確認文書」の２条件での菅退陣で合意したと軽信していたが、それを支持した小沢も、売国・亡国の菅に覆され騙されて、菅直人こと米軍諜報部のエージェント（手先・スパイ・工作員）の続投表明を来たした。
　 ところが、Wall Street Journal(WSJ)ウォール・ストリート・ジャーナルは、日本の停滞を打破する強力な指導者として小沢一郎を推す記事を2011.6.3に発表した。

トンプソンフォールズ、モンタナ州

　 WSJはロスチャイルドの新聞で、配下のロックフェラーに命じて、あるいは直接日本のマスゴミを操作して、今後小沢を推進する可能性がある。小沢はロックフェラーからロスチャイルドに乗り換えた経緯があるが、その後ロスから離れた。
　 ロスは撚りを戻したいだろう。それがWSJのこの記事だ。しかし小沢は「日本防衛には第7艦隊だけで十分だ」と対外政策を述べた経緯があり、２度とロックフェラーとロスチャイルドの手先になってはならない。それは創造主らの天命である。
　 ロックフェラーは前原か野田を押し立てるようで、すでに日本のマスゴミは次期首相候補に彼らの名前を挙げている。原口も代表選立候補の意向を表明した。しかしそれらは実現しない。
　 両院議員総会で小沢の党員資格停止が解除されて、代表就任機運が進展すると、政界再編で自民党の親小沢派との協力・連合が出来るだろう。　
　 しかしBenjamin Fulford(ロスチャイルドの米金融・経済誌Forbesの元アジア・太平洋支局長で帰化日本人)がブログで暴露したように、心臓病を抱えている小沢の心臓部には、ロンドンでの以前の心臓手術のさいにCIAがインプラントしたマイクロチップがあって、それは、電磁波で心臓麻痺を起こす仕掛けになっている。マイクロチップは数ミリ程度の小型で、見分けが付けにくいのが難点だ。
　 キャンベル米国務次官補が小沢の訪米を2010年に再三要請したのは、そうした暗殺目的だった。だから小沢はその都度訪米を先送りしてきた。世界最大のテロリスト国家米国は、ロックによる暴虐の独裁支配下での民主・共和両党の統一操縦政治だから、アメリカ民主主義は恐るべき金権ニセ民主主義だ。
　 Fulfordによれば、田中角栄、竹下、小渕、橋本の歴代首相が多少の自主路線を目指したため、CIAに謀殺された。中川昭一財務相も謀殺された。小沢の謀殺を許してはならない。
　 米国留学帰りのCIAの手先ら東京地検検事グループが、会社の金の使い込み容疑で脅して得た、司法取引による水谷建設元社長らの最近の証言−「5000万円ずつ２度、紙の書類袋に入れてテーブルの下へ滑らせて秘書に渡した」のでっち上げ証言は、最近の元小沢秘書裁判で弁護士の追及により破綻している（5000万円の札束は書類袋に入らない。分かり切ったことを敢て証言したことには、抵抗心理も透けて見える）。
　 今後、小沢復活の過程でロックによる暗殺の試みの可能性がある。しかし仮にロックの親分ロスチャがそうさせなければ、可能性は尻つぼみになる可能性がある。
　 小沢は民主党と政界の再編、日本のチェンジという生涯最大の闘いに直面している。

亡国策士・菅は「２条件での退陣」を覆したが　
次は参議院で問責決議へ・さらに…
2011.6.3
　 2011.6.3の参院予算委員会の審議で亡国策士の菅は、終始「辞任・退陣」の言葉を避けながら、「鳩山・菅会談の合意は退陣の条件ではない」と岡田が菅辞任表明を否定した主張を確認して、「私は岡田氏と同じ認識だ」と開き直った。
　 菅は「復興基本法の成立、第２次補正予算編成の目途で若い人に責任を引き継ぐ」と言って、前日の退陣表明をすり替えた。菅はこうして鳩山との合意を覆した。菅は54番札所から四国遍路を再開するといったが、54番札所は「延命寺」だ。　
　 鳩山は「嘘をついてはいけない。ペテン師だ。退陣させる」と怒りを爆発させたが、後の祭りだ。これで、菅延命となった鳩山と小沢の大失敗と政治的暗愚も明確になった。小沢はこれで事実上政治生命に致命的打撃を受けたかのようだ。しかし民主党の小沢派、鳩山派でも、自・公・みんなでも、菅辞任要求が再度高まってきている。
　　自民党の山本議員(参院政審会長)は、民主党が少数派の参議院で、菅の問責決議案を出して可決すると予告した。これが可決されると、自・公・みによる第２次補正予算審議の拒否で、菅は立ち往生し辞任に追い込まれる可能性も生ずるが、しかし菅が衆議院の議決優先を盾に無視すれば、再度不信任決議へ向かいうる。
いずれにせよ、亡国・売国の内閣をまかり通すな。１，２，３号炉の新たな核爆発が近い。時は待たない。

菅内閣不信任決議案が否決された訳と舞台裏
2011.6.2
　 2011.6.2の衆議院での菅内閣不信任決議案採決の前に、鳩山・菅会談が密室で行われた。鳩山は結果を説明して、「復興基本法の成立、第２次補正予算早期編成の目途をつける、の２つの条件で菅首相は退陣すると合意した。合意文書がある」と言った。小沢はこれに同調した。
これで、鳩山と小沢は菅の即時退陣要求を裏切って、菅の延命に手を貸した。国新の亀井は震災復興に目途をつけてからの菅退陣を求めて、実際上延命を認め、不信任案に反対した。
　 こうした手の平を返すが如き出来事は、創造主ら(根元Kongen)の宇宙ブロックス管理界の上級機関で極一部の自由放任主義的保守・反動分子の根元が介入・妨害して、鳩山と小沢らをマインド・コントロールした結果だった。これが真相である。
　 鳩山は「合意は6月中か７月に菅さんが辞任することを意味している」「6月中だ」と、あとでテレビ・インタビューで言って、弁明した(日本TV）。
　 採決では、小沢が不信任案賛成から小沢派議員の自由投票へ変更して裏切った。小沢派は31人が衆院本会議を欠席した。小沢派の松木は「何故不信任案に反対するのか理解できない。小沢さんは小沢さん、私は私だ」と小沢・鳩山らに怒りの抗議をした。彼と横粂だけは、岡田が除名処分を予告している不信任案賛成投票をした。共産(９人)は棄権し、社民(6人)は欠席して共に菅の延命を援けた。
　 岡田は「鳩山・菅会談の合意は退陣の条件ではない」と、菅退陣の無期限延期を主張したが、鳩山は「それは嘘だ。人間は嘘をついてはいけない」と怒りを表明した。岡田は、投票のさい少数で欠席して孤立した小沢の党除籍方針を言明、輿石(参議院議員会長)は「認められない」と反対した。内紛が続く。
　 自民谷垣は「菅政権の終りの始まりだ」と評した。自民の小泉進次郎は「間違っていた自民党以上の密室政治だ」と鳩山・菅合意を非難した。公明山口は「止める首相では復興政策をやって行けない」と言った。
　 こうして菅は、首相の座と内閣の延命に成功したが、それは一時のことに終る可能性がある。自民党は参議院で菅の問責決議案を出す予定だ。だがそれが可決されても、菅は無視して居座り続けるよう試みるだろう。菅亡国内閣打倒の闘いは続く。

菅と文科相による放射線汚染の隠蔽：


2011.6.3の放射線汚染はアジア・太平洋〜ロシア〜豪州〜中近東〜アフリカまで：写真はフランスIGRセンター(クリックで拡大)

欧州放射線リスク委員会が
菅一派とマスゴミ幹部らの法的制裁を勧告

2011.5.30
C.Busbyバズビー教授が福島原発1爆発の分析で結論と勧告:
　 欧州放射線リスク委員会のモデルによれば、福島原発-1の100km圏内に年中留まって住む人々の余分な(通常以上の)ガン発生数は、10年間で約20万人、50年間で20万人である。同原発から100kmと200kmの間に住む700万人の場合は、ガン発生数は10年間に10万人で、50年間に22万人近い。
　 IAEAの報告では放射線汚染のレベルが実際よりかなり下回っている。IAEAがブレティンで発表した地表ガンマー線量より実際は２〜３倍高い。
　 福島原発-1の北西100km圏内の住民は直ちに避難して、この地帯を立ち入り禁止にするよう勧告する。
　 データーを知りながら国民に隠した人々に対しては調査と法的制裁が行われるべきである。調査と法的制裁は、メディアでこの事件の健康に対する影響を最小に見せている人々に対しても行われるべきである。
　論評：これは正論である。菅直人亡国首相への不信任決議案が野党の自民・公明によって国会に出される。民主党でも小沢派、鳩山派と中間派の一部が同調するだろう。
　 菅一派はその切り崩しにかかっているが、成立させて菅らを権力から叩き落し、マスゴミ幹部らと共に、大量致死罪容疑で起訴すべきだ。この事件で事実上の政権の手先・検察が無為無策・拱手傍観して、菅一派を助けているいるのは許されない。
　 衆議院では、小沢派と鳩山派が菅内閣不信任案に賛成投票しなければ、可決できない。この期に及んで鳩山派と小沢派の動揺は国民が許さない。社民党が不信任案に反対していることを国民は許さない。菅支持は社民党の決定的な没落の選択だ。
　 菅は、政治資金規正法違反でも、前原に続いて退陣すべきだったが、福島原発-1爆発で退陣が遅れているから、２重犯罪で即刻退陣させよ。

浜岡原発を稼働停止しても、西日本大地震と大津波で大爆発は避けられない
2011.5.6；5.9; 5.23
　 菅は2011.5.6に、浜岡原発の稼働中の４、５号炉の停止をはじめ、全原子炉の停止を中電に要請すると、緊急記者会見で発表した。
　 １、２号炉は稼動停止中で、３号炉は定期点検のため停止中だから、稼動停止は４，５号炉だけだ。東電は5.9に、防波壁完成まで全原子炉を停止すると決めた。
　 しかし、福島原発-1では大地震で１〜３号炉が自動停止したのに、高さ23mの大津波（読売）の襲来で破壊され、４号炉も含めて大爆発が起った。浜岡原発も同様に、稼動停止しても大爆発は避けられない。時既に遅し。
浜岡原発 写真は毎日
　 浜岡原発は、東海地震の想定震源域の真上に立地しており、プーチンも批判したように、活断層の真上に建設されている。東海地震はＭ８級の巨大地震だと、地震予知連絡会などは「想定」している。東海・東南海・南海・日向灘連動の「西日本大地震」では、実際は規模と威力が東日本大地震以上になりうる。津波も23ｍ以上になりうる。「想定外でした」と言ういつもの逃げ口上は許されない。
　 中電は「砂丘が津波を防ぐ」と主張して、大丈夫だと白を切っていたが、最近15ｍの防波壁を設置すると発表していた。それも砂丘の手前の低地に設置、砂丘より少し高い程度で役に立たず、完成に２〜３年もかかって間に合わない。
　 津波は続々と押し寄せるから波頭が高くなり、明治三陸地震の津波は38.2m、今回の福島原発-1では、宮古で37.9mだった。浜岡原発は東海大地震の震源から近く、津波も福島原発-１より強大になるだろう。
　 砂丘は海面から最大15m、浜岡原発の敷地は海面から最大8mで、それらの差は最大7ｍだ。砂丘より手前の敷地に15ｍの防波壁を建てると、防波壁は砂丘最大高さより8ｍ高い。しかし砂丘は津波に脆くて総崩れになるから、15ｍの防波壁を乗り越える津波と、最大7ｍ分の大重量の崩れた砂丘の突進する砂による防波壁への打撃は甚大だ。防波壁が何処かの破壊で突破されると、原発建屋への破壊力は大きい。津波で防波堤が消滅した前例がある。
　　防波壁の設計は、巨大な津波の過小評価で最初から破綻しうる。ここでも「想定外」になりうる。ましてや原発稼動を強行的に続行できる根拠もない。川勝平太静岡県知事や石原茂雄御前崎市長が反対しており、稼動差止め訴訟が進行中だった。
　 経産省保安院は、津波対策が出来るまで最低２年以上稼動停止が必要だ、と言った。それは役立たずの防波壁が完成するまでの時間稼ぎだ。しかしそれでは効果なしの上に、遅すぎるから無意味なことは最初から分かっている。
　 東海大地震の震源は原発の近くだから、津波は福島原発-1の時より遥かに大きくなる。ところがゾンビの菅らは、浜岡原発の間近の震源で大地震・大津波が近く起こったときの大地震＋大津波＋原発爆発の対策を、何もやっていない。これが、菅亡国内閣の決定的な手落ちになっている。　
　 その上、差迫った東海・東南海・南海・日向灘連動「西日本大地震」＋大津波で爆発の危険が大きいＭＯＸ燃料の愛媛県伊方原発、活断層上の鹿児島県川内(センダイ)原発、ＭＯＸ燃料の佐賀県玄海原発の稼動停止が緊急に必要になっているが、菅内閣は亡国の無為無策だ。
　 菅は、天皇夫妻の被災地慰問に後れをとるまいとて、5.5に被災地慰問をまたやったが、避難民は「今更何のために来たのか？」と面と向かって非難した。
　 結局菅は、政権にしがみ付くことと、そのための人気取りだけしか考えていない。菅を首相にしておくのは、上述したことから明らかなように、国民の自殺行為である。民・自以外への政権交代が必要だ。4.10、4.24の統一地方選挙の愚劣な結果を乗り越えて進め。

浜岡原発 写真はMSN

亡国菅の5.23日中韓共同宣言は３国人民裏切り宣言だった
　5.23〜26は日本中から朝鮮半島〜中国上海・天津・北京まで死の放射だ。台湾環境変遷研究センターの放射線量分布予想図が暴露した。　
　5.23の日・中・韓共同宣言は３国人民裏切り宣言だった。菅、温家宝、李明博は大量殺人者である。

米国の新核弾頭実験は阻止されて今後できなくなった
2011.5.25
米エネルギー省の核安全保障局（ＮＮＳＡ）が、ニューメキシコ州アルバカーキにあるサンディア国立研究所で、2010.11と2011.3の2回、Ｘ線を使ったプルトニウムの反応確認による新核弾頭の性能評価実験に成功していた。
　しかし世界最大のテロリスト国家米国がこの新核弾頭の実験をやったのは、今回限りで、今後は出来なくなった。
　2011.5.22に新核弾頭実験を永久に阻止する措置が、創造主らの宇宙ブロックス管理界と銀河連邦新指導部によってとられた。
　これまで米国を始め世界中の核兵器は、米国で2008.7.24に、英・仏・NATOで08.9.22に、イスラエルで08.10.5に、露・中で2010.1.3に、北朝鮮・インド・パキスタンでも実施された。補充生産と再配備が阻止されている。
　自作自演だった911事件、口実をでっち上げたアフガン、イラク侵略と占領、タリバンが禁止して根絶していたアフガニスタンでのアヘン栽培の米軍・CIAによる再開とロシアその他の国々への密輸出によるドル稼ぎ等と、悪事を重ねて来たが、その世界最大のテロリスト国家米国は、すでに核超大国ではなくなっている。
　　 2010会計年度まで毎年４年連続１兆ドルの財政赤字を重ねて、2011も含めて５年連続になる見通しをオバマ政権は発表した。連邦国家機関の閉鎖を民主・共和両党の妥協のやりくりで、やっと最近回避したほどの財政破綻が深まっている。破滅の下り坂だ。
　従って、2011.2.5に発効した米露新戦略攻撃兵器削減条約(新START)は、世界舞台での覇権維持を目指し互いに騙し合い、世界を欺く政治的パフォーマンス＝芝居に過ぎなかった。
しかし新核弾頭実験の実施阻止に手落ちがあったことが明らかだ。その結果、地球の侵略・支配者トカゲ座レプティリアン（４次元の全身ウロコに覆われた爬虫類型ヒューマノイド）の変身体ロックフェラーによる米国独裁支配下でのB.オバマことレプ変身体の傀儡政権による新核弾頭実験の強行と成功を来たした。それゆえ、改めて米国の新核弾頭実験を阻止する新たな措置がとられた。広島・長崎、日本被団協からの怒りの声が天に届いた。

米国でも大掃除の先駆けが発生
2011.5.28
　　米国でも大掃除の先駆けが発生している。2011.4には875個の竜巻が発生した。4.27〜28にはアラバマ州など６州で竜巻と暴風雨が発生した。4.27には164個の竜巻が発生してアラバマ州で210人、ミシシッピ州で33人、テネシー州で33人、ジョージア州で15人、バージニア州で5人、ケンタッキー州で1人の死亡を含めて計342人が死亡した。
　アラバマ、ミシシッピ、ジョージアの州当局は非常事態を宣言した。アラバマ原発の原子炉３基は自動停止した。3.11福島原発-1爆発の２の舞にならなかったことは、住民にとってアンラッキー中のラッキー・ケースになった。
　レプティリアン変身体のオバマは、4.29にアラバマの被災地を視察したが、自分らがこれまでやってきた悪事について何も反省していない。創造主らの天命の啓示（前記）を全く無視して悪事を続けている。
　5.22には米中部地方を最大時速330kmの竜巻が襲った。中部のミズーリ州南部のジョプリンでは126が死亡、232人が行方不明で合計356人に達し、900人以上が負傷した。被災は米国史上最悪の規模になった。多くの住宅、施設が木っ端微塵に打ち砕かれた。写真はジョプリン。産経：